90％以上のオンラインゲーム運営会社が不正行為の被害に JOGA調査により判明

日本オンラインゲーム協会（JOGA）は2007年11月5日（月）、9月末から10月中旬にかけ実施した
「オンラインゲーム運営に関するアンケート調査」の結果を公開。これによると、90％以上の
オンラインゲーム会社が、不正な課金・不正なゲームプレイの被害に遭っていることなどが
明らかとなった。

このアンケートは、同協会会員を対象に、オンラインゲームサービス運営上障害となっている
案件を解決するため、ゲームサービスの実体を把握する目的で行ったもの。アンケートに
回答したのは16社で、調査内容は大きく分けて以下のの5項目となっている。

1：課金について
2：不正なゲームプレイについて
3：アカウントのハッキングについて
4：サーバーへの不正アクセスについて
5：RMTについて

これによると、「チート、BOTによる不正プレイの被害はありますか？」との質問には、16社中
15社（94％）が「ある」と回答。具体的な被害の例としては、課金面では「クレジットカードにおける
名義人以外による使用」が75％でもっとも多く、ゲームプレイについてはBOT、マクロ、オート
マウスなどの自動操作プログラムによる被害が94％と目立っていた。

そのほか、スピードハック（移動や攻撃速度の操作）やパケットハック（パケット置き換えによる
高レベルの操作）、ファイル改ざん（クライアントやデータファイルの操作）、メモリエディット
（メモリ内のゲームデータデバッグなど）などの回答も 50～75％と多く、不正内容が近年
多様化してきていることをあらためて証明する結果となった。

同協会では今後各社の被害事例や情報を会員間で共有し、各社が抱える課題や問題の解決を
目指して活動していくとのこと。今回の調査結果が、よりよいオンラインゲームサービスに
つながるよう期待したいところだ。

Gpara.com
http://www.gpara.com/article/cms_show.php?c_id=5356&c_num=14
日本オンラインゲーム協会
http://www.japanonlinegame.org/